建物の構造には、木造や鉄骨造、鉄筋コンクリート造などさまざまな種類があります。構造ごとの影響としてまず挙げられるのは、減価償却費を算出するための法的耐用年数です。

他に工期や建築費用にも違いが出ます。賃貸住宅において適した構造は、用途地域の違いや建物の階層、敷地の形状、地盤などの条件によっても変わります。例えば2階建てなら木造や軽量鉄骨造、3階建てなら軽量鉄骨造や重量鉄骨造が多く見られるでしょう。

賃貸住宅は、構造によって法的耐用年数が異なることをお伝えしましたが、同じ構造であっても、施工方法や使用する部材、メンテナンスなどで実際の寿命は大きく違ってきます。
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また耐震性、断熱性、防音性、耐火性、設計の自由度なども異なります。例えば断熱性であれば、同じ木造であっても使用する断熱材の量や種類、施工方法によって性能に差が出る、といった具合です。
つまり「構造が同じであれば性能も大差がない」とは一概に判断できないということになります。

賃貸住宅の性能を客観的に知る方法としては、第三者機関が評価する「住宅性能表示制度」というものがあります。この制度は、建物の品質について、第三者である専門家が一定の基準に沿って評価。その結果は、オーナー様にとって分かりやすい「等級」などで表示されます。

建物の設計を評価する「設計住宅性能評価書」と、工事中および工事完了後の状態を評価する「建設住宅性能評価書」の2種類があり、「設計住宅性能評価書」を利用することで、計画段階で賃貸住宅の性能を知ることができます。

また、建築会社が設定している建物の保証期間も目安となるでしょう。品確法で定められている、瑕疵担保責任10年間を超える保証期間を設定している建築会社もあります。